「テクノロジーの力を再認識することだ」。ガートナージャパンでバイスプレジデントを務める亦賀忠明氏は，日本のITベンダーが危機的な状況を陥ったのはテクノロジー軽視にあると指摘する。「グローバルで何が起こっているのか」を知らないITベンダーが多いことにショックを覚えるとともに，それが営業利益率3％以下という散々たる業績につながっているというのだ。
中堅旅行代理店のエアーリンクは業界でも独特の存在感を示している。2006年6月に携帯電話向け情報サイト「モバゲータウン」を運営するディー・エヌ・エーの子会社となり，インターネット分野にも力を入れ始めているが，電話での顧客対応力が同社の最大の強みだ。コールセンターに関する調査やコンサルティングを手がけるHDI-ジャパンによる問い合わせ窓口格付け調査で，2006年と2007年に2年連続で最高級の「三ツ星」を取得した。
ITインフラ運用チームは，仮想化，集約化，簡素化，事業継続といった5つの技術トレンドに注目すべきだ。2008年は，こうした要求の幅と深さが増大することに挑戦する必要がある。ITインフラおよび運用の担当者は単にプロジェクトのリスト整備だけでなく，CIOが信頼できるアドバイザーにならなくてはならない。
食の安全マネジメント規格を本社と全工場で取得，従業員の品質に対する意識が向上 [2008/01/18]
CIOオブ・ザ・イヤーとは，CIOらしい活躍をした人をたたえるために日経情報ストラテジーが毎年選出しているもの。2007年の本賞受賞者は，オムロンの樋口英雄・事業プロセス革新本部長。樋口氏は，30代の時に基幹システム構築プロジェクトのリーダーを務めた後，直近には汎用センサ事業部長を務めており，ITと事業運営の両面に精通する。
ITインフラ運用チームは，仮想化，集約化，簡素化，事業継続といった5つの技術トレンドに注目すべきだ。2008年は...
自社の強みを生かした業務改革や，システム改修・保守の迅速化とコスト削減。どれも重要な課題だが，うまく実現できている企業は少ない。これらの課題を一気に解決する方法として，オブジェクト指向技術に基づくビジネス・モデルやデータ・モデルを利用した業務改革/システム構築がある。現場の実態に即した分析や改革が可能になり，システム改修が容易になる。
ビジネスに「リスク」はつきものである。しかし，リスクを口頭で議論することは簡単ではないし，意思決定の品質を高める上で有効ではない。人によってリスクの捉え方が異なるほか，リスクがビジネスの計画や目標に与える影響を定量的に測れなければ，実のある議論，品質の高い意思決定はできない。今回は，リスクを定量化し，リスクを踏まえて戦略案を評価したり，複数の戦略案を的確に比較検討したりするためのテクニックを解説する。
日本の電子商取引（EC）の規模は世界最高水準にある。だが，その質的側面や成果の大きさでは，米国に遠く及ばないのが実情だ。日本型ECが進化するためのカギは，まずECを利用して経営成果を上げるための「メカニズム」を知ること。そのうえでECを戦略的に利用し，的確にマネジメントすることが重要である。日米企業の事例研究から得た知見を基に，質的革新への指針を解説する。
顧客側から見ると，PMOははっきりとした成果物がなかったり，プロジェクトマネジャと役割が重なっていたりする場合がある。このため，何をやっているか分からない組織と見られることが多い。“存在理由”を疑われたPMOメンバーは，モチベーションを急速に失っていくだろう。そうなる前に，プロジェクトマネジャはPMOの必要性を顧客に訴え，PMOメンバーにスポットライトを当てる必要がある。
プロジェクト遂行手順書は，プラント建設におけるプロジェクトマネジメントでは極めて重要な書類です。今回は，システム開発ではあまり馴染みがない，プロジェクト遂行手順書について解説しましょう。
個人情報漏えい事件を斬る（123）IT市場を左右するSaaS事業者の個人情報保護対策
2003年2月17日，日経ビジネスExpress（現・日経ビジネスオンライン）の連載「経営の情識」の第16回として，「『プロジェクトX』の題名に異議あり」という短文を公開した。2003年当時，プロジェクトXは大変な人気を誇っており，それに異議を唱えた格好になったため，公開直後から読者の批判が複数書き込まれ，その後，日経BP社のポータルサイトに転載したこともあって賛否合わせて100件近い意見が書き込まれた。筆者にとって，インターネット上に公開したコラム群の中で最も読まれ，最も批判された文章になった。まず，その記事を再掲する。
前回は，決算期による日本版SOX法の適用開始時期の違いと，内部統制が有効に運用できていない場合の対処やペナルティに関する質問を取り上げた。今回は，日本版SOX法対応全般や，システムに直接かかわるIT統制を進めるうえで参考にしたい文書について取り上げる。
「中国ビジネスの拡大に向けシステム面の整備急ぐ」，NISグループ 平哲博システム企画部長
中堅ノンバンクのNISグループは，貸金業から総合ノンバンクへ業態を変えている。消費者向けローン債権を売却し，不動産投資や中国内でのリースや融資事業などに注力している。同社は米国版のSOX法対象企業のため，システム企画部の平哲博氏は，内部統制関連の仕組み作りに取り組んでいる。同氏はIT統制の課題は中国関連だとし，中国のシステム体制作りを重視している。
米Gartnerは米国時間の1月9日，企業の事業継続管理（BCM）と災害復旧（DR）プログラムについて調査した結果を発表した。それによると，企業の60％近くは機能停止期間を最大7日までしか想定していないことが明らかになった。
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【 64】引用元 マネジメント ： ITpro
URL： http://itpro.nikkeibp.co.jp/management/
一昨年、取材したマサチューセッツ工科大学のトーマス・W・マローン教授も、「うちの息子は『NARUTO』にハマっている」と言っていたぐらいだから、知識階層にまで“ジャパン・クール”（海外で人気のある、日本発の音楽やゲーム、アニメなどのポップカルチャー）は浸透してきているようだ。
経営共創基盤代表取締役CEOの冨山和彦氏は、元産業再生機構のCOOであり、カネボウやダイエーをはじめ、数多くの企業再生に関わってきた。いわば企業の修羅場を見てきた人である。企業再生の現場を仕切ってきた冨山氏に、「企業にとって最も重要なこと」「どのような企業がダメになっていき、どのような企業が生き残るのか」、企業マネジメントのヒントを語ってもらった。
デジタルコンテンツ時代のビジネスモデル構築を目指し、全社統合プラットホームによる情報システムを構築
「企業が急成長をしているときには、必ず置き去りにされている課題がある」という経営陣の考えの基、歪みを解決し新たなビジネスプロセス創世を目指して、新たな成長基盤の仕組み（業務＋システム）の導入を実現した。導入プロジェクトの課題はどのようなものだったのか、執行役員CIO（兼）業務企画本部長の伊藤英雄氏に話を聞いた。
連載もいよいよあと1回を残すのみとなったが、今回はERPパッケージにおける「リアルタイム」について述べる。
お世話になっております。SAPジャパンの神戸です。本当に、この連載も最後になりました。これまで半年間、12回にわたりお付き合いくださいまして、ありがとうございました。最後と言うことなので、今回はこれまでよりも自由に書かせていただこうと思います。少し、個人的な文章になってしまうかもしれませんが、お許しください。
さあ、このコラムも最終回になりました。今回は経営や営業で使えるいろいろなノウハウをアラカルトでご紹介します。
ソフトバンクは、2006年３月に約１兆7500億円でボーダフォンから日本法人を買収した。その３年前にボーダフォンは、J-PHONEを買収している。そのJ-PHONEは、デジタルホングループとデジタルツーカーグループが統合して生まれた。このように、この携帯電話会社は、統合に統合を重ね、外資系に買収され、ソフトバンクに買収されたという変遷につぐ変遷の歴史を持っている。
2005年6月29日の「戦略的CIO思考のススメ」第１回から数えると30回。2年近くにわたって連載してきたこのコラムもいよいよ最終回となった。この連載コラムからセレンディピティの本(1)が生まれたり、講演CD(2)を収録したり、情報収集の達人という特集で取り上げられたり(3)、たくさんの人々から声をかけていただいた。セレンディピティに関する情報を提供してくれる人や、どうやって情報を探すのですかという質問をする人などさまざまだ。そこで今回はこれまでを振り返り、コラム連載に関する雑感を書いて「セレンディピティのヒント」のコラム連載をひとまず終えることとしよう。
【 65】引用元 bpspecial ITマネジメント
URL： http://premium.nikkeibp.co.jp/itm/