先日、下着のバーゲンセールで自分のサイズが発見できずに悔しい思いをした。私と同じサイズの人が多くて売り切れなのか、はたまた需要が少なくて製造数が少ないのか？ そんなことを考えていると「ブラジャーのサイズで、一番売れているのはどのサイズなのだろう」と、ふとそんな疑問が涌いた。ブラジャーのサイズは、今更言うまでもないが、カップサイズとアンダーバストサイズで表示されている。カップサイズは、いわゆるAとかBといったアルファベットで表示されているもので、バストのふくらみがいちばん高いトップとバストのふくらみのすぐ下のアンダーバストの差で選ぶようになっている。トップとアンダーの差は、A（10cm）、B（12.5cm）、C（15cm）、D（17,5cm）、E（20cm）、F（22.5cm）、G（25cm）、H（27.5cm）、I（30cm）……となっているので、アンダーバストが70センチで、トップバストが80センチならA70となる。ここ数年、女性のバストが豊かになったという話も聞くが、果たしてどのくらいのサイズの人が多いのだろう。おそらく一番売れるサイズが平均サイズと言えるかも。これはやはりメーカーに聞いてみるしかない、とさっそくトリンプ・インターナショナル・ジャパン（株）に問合せてみた。「ブラカップの編年の推移データを見るとカップサイズは徐序に大きくなっていますね」と広報担当の岩橋さん。以下、トリンプ調査のデータによると、1980年：Aカップ58･6%／Bカップ25.2%／Cカップ11.7%／Dカップ4.5%1990年：Aカップ44.7%⇒32.3%／Bカップ30.5%／Cカップ21.4%／Dカップ10.0%／Eカップ5.6%／F0.2%1992年：Aカップ25.9%／Bカップ28.3%／Cカップ24.1%／Dカップ12･8%／Eカップ7.8%／F1.1%1996年：Aカップ23.8%／Bカップ34.2%／Cカップ23.9%／Dカップ11.7%／Eカップ4.4%／F1･8%／Gカップ0.2%2004年：Aカップ10.2%／Bカップ27.8%／Cカップ27.8%／Dカップ21.5%／Eカップ10.0%／F2.1%／Gカップ0.6%1980年には過半数を超えていたAカップだが、92年以降Bカップが最も多くなり、96年にはCカップに抜かれ、今や10%あまり。そして昨年度は、ついにB、Cカップが同じ比率。これはこのままでいくと、Cカップの割合がトップになる日も遠くはなさそうである。食の欧米化などで現代女性の体格がよくなったということはあるにしてもかなりの変化である。岩橋さんにこのあたりのことを聞いてみた。「以前は、バストが大きいのは恥ずかしい、隠したいという傾向が強かったので、本来のサイズより小さめのものをつけていた方もいたようです。最近は逆に隠すのではなくきれいに見せるという流れになっているので昔よりサイズを１つ大きくされたお客様もいると思います。デザインも谷間を作ってボリュームアップというものが多いですね。カップのタイプもしっかり包みこむフルカップよりハーフ、4分の3カップなどが売れています」それでは、ずばり一番売れているサイズはどうなのだろう。「実はサイズごとの統計というのは出していないんです。でも、おおよそということであればお答えできますよ。B70、B75、C70あたりのサイズが圧倒的に多いです。ブラジャーのサイズは、デザインなどによって若干異なるので固定のものではないんです。普段は、B75をつけていらっしゃる方でも、このデザインのものはC70というように、デザインによってアンダーサイズが下がったり、カップサイズが上がったりすることもあります」さらに、Aより小さいAAやAAAサイズも扱っている通販セシールにも同じ質問をしてみた。「ミセス向き、若い方向きなどデザインごとに作っているサイズも違うので、全商品での売れ筋平均サイズというのは出せませんが、経験で言えばB70、B75あたりですね」と広報担当の石川さん。ずばり売れ筋サイズは一つには絞れなかったが、おおよそのサイズはつかめた。B70、B75、C70。知ってどうなる他人のサイズ、という気もいたしますが、私の場合、これを参考にダイエットに励もうと思います。（こや）
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【 183】引用元 日本女性のブラジャーの平均サイズは？ | エキサイトニュース
URL： http://www.excite.co.jp/News/bit/00091139306492.html
平均年収をあげるため、現在の平均年収の調査と、年収をあげる方法を考察をするページです。年収をあげた体験談も掲載しています。
Yahooにいくと、Yahoo!ファイナンスというページがありhttp://quote.yahoo.co.jp/こちらで上場企業の平均年収を調べることが可能です。平均年収を調べるには、コードまたは名称のところに、企業名を入れて検索をした後、企業情報のリンクをクリックすると平均年収が●千円という形で表示されます。4500千円と書かれていたら、平均年収が450万円ということですね。これがなかなか面白いです。上場企業なので、そこそこ大きい会社でないと平均年収を調べることはできませんが自分の働いている業界で、トップの会社は社員にどの程度のお給与をあげているのかなどの平均年収の目安がわかります。以前、記事で紹介した自分の年収を把握する方法と併用すると良いでしょう。
fairytaleさんから、平成17年度年齢別平均年収（男性）のコメントをいただきました。格差社会も広まっていますね。今日のニュースにもありましたhttp://www.yomiuri.co.jp/national/news/20071225ic22.htm4年連続給与アップらしいです。このニュースを見て、自分のところはずっと据え置き（今年は少し上がったけど）だったので、本当に上がっているのかきになって検索していたらこのサイトにたどりつきました。今の企業の平均年収の低下には、高齢者の首切りや首にならずとも給与が下がるもしくはそのままというのが原因のひとつだと思います。民間も公務員のように年功序列・終身雇用を続けていれば、これほどまでの格差社会にはならなかったと思います。年功序列と終身雇用は日本のよき文化だったと失ってその大切さを思い知らされた気がします。fairytaleさん、コメント及び、情報ありがとうございます。URLの方見ました。読売新聞：2007年12月26日の「民間企業の賃上げ、平均４３７８円…４年連続アップ」という記事になります。今年の民間企業の賃金引き上げ額は、従業員１人あたり平均４３７８円で昨年を３７円上回り、４年連続で増加したことが、厚生労働省の調査でわかった。 賃金を引き上げた企業の割合も５・３ポイント増の８２・８％で、５年連続で増加した。 調査は今年９月、従業員１００人以上の２６１６社を対象に実施し、１５４３社から回答があった。 賃金を変える際に重視することを複数回答で聞いたところ、「企業業績」をあげた企業が８６・９％と最も多く、 「労働力の確保・定着」の４４・８％が続いた。同省は「働き方が多様化する中、優秀な従業員を確保するため、 ある程度の賃上げが必要だという意識が企業側に働いた結果」としている。平成17年度年齢別平均年収（男性）では、年収がすべての年齢層でダウンしていること、一方、給与については、民間企業は４年連続賃上げ、ということが書かれていますが、fairytaleさんがおっしゃるように、このような矛盾は「高齢者の首切り」により、高い所得者への見直しで、その分、若い人達で有能な人へ、還元するような実力主義をあらわしているのかもしれません。私の勝手な考察ですが、若くて有能な人を自分の企業につなぎとめるために、少しでも給与をあげて、他の会社に流れるのを防ぐ、ということも考えられます。個人的に、人材派遣などの会社にコネクションがあるので、たまに話を聞くのですが、ここ数年、人材確保をするがとても大変でそれこそ、人一人雇うのに数百万円単位のお金が流れています。（その人への給与は別で、人材会社に流れるお金がという意味です）企業はそこまでして、人材を確保したいわけですから当然、今いる人をつなぎとめるためにも、お金を投資するわけですよね。新たに人材を確保するのも大変ですが、現在いる人に辞められたら、経験・ノウハウも、他社へ流れるわけですし再度人材を育成する金額も多額になります。人の流れを阻止したいわけで、企業が我々サラリーマンに少しでも投資をしていただけるのであれば、少し明るいニュースなのかもしれませんね。
東大の保護者の平均年収は１０００万円以上という記事がありました。記事元は尾山台便りさん（遠藤さん）の「東大、授業料タダ！」です。記事によりますと、もともと東大の授業料がただとなる条件があったそうなのですが来年度からは、親の年収が四百万円未満なら東大の一律に授業料全額が免除というものです。初耳ですねー国立大学では初の試みだそうです。現行制度では、兄弟が多い場合などは親の年収が七百万円程度でも、免除の対象になっていたそうですが新制度でもこうしたケースは免除を認めるようです。さて、本題です。東大の2005年の調査では、東大生の保護者の平均年収は１０３８万円だそうです。これって世帯平均年収ですかね？それとも、一家の主が稼ぐ個人平均年収ですかね？ただ、どちらにしろ、私の勝手な考えは予想よりも東大に入っている方々はリッチな層が比較的多いのかなと思ってしまいました。記事元の遠藤さんは塾講師の経験もあり、そのことについても考察が書かれておりましたがお金持ちの子じゃないと東大には入れないと揶揄されており、親の経済的理由で退塾さぜるをえない生徒を何人も見ており、子供は勉強したいのに、お金がそれを許さないという方が結構多かったそうです。私も今子供が一人おり、来年にももう一人増えるそうですが（できれば子供は３人欲しい）となると、かなり生活費から教育費から大変になります。塾など考えると、今の年収では・・・正直厳しいでしょうね。副業をやっているので、まだ気持ち的なゆとりがあるのですが今やっている本業だけだったら、正直塾どころか子供を作ることにもためらいがあるでしょう。そのため、年収をあげようと日々努力をしているわけですが親の稼ぎで子供が受けたい教育を受けられないというのはかわいそうなことですから、こういう東大の制度はありがたいものですよね。参考URLhttp://blog.livedoor.jp/tecconsulting/archives/51750312.html
添乗員の平均年収について書かれていたページがあったのでご紹介します。記事元はエコノミスト＊練習ちょうさんのブログの「「みなし労働制」という残業代未払に是正勧告」と勤務社労士、秘かに起業を考えるさんの「添乗員に残業代を払え！ 」それと、実際に勧告を行った全国一般東京東部労組ＨＴＳ支部の長崎さんの「阪急トラベルサポートに労基署が是正指導出す！/全国一般東部労組」のページです。そしてこの話題はyahooニュース阪急交通社で派遣添乗員にサービス残業、労基署が是正勧告http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20071003-00000509-yom-soci＜ツアコン残業代＞派遣会社に支払い指導 三田労基署http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20071003-00000053-mai-bus_allでも書かれています。記事概要を書きますと旅行会社の１つ「阪神交通」の子会社で働く「派遣旅行添乗員」の残業代の支払いなど、条件の是正を求めていたことがあり、是正勧告が10/3に明らかになったそうです。添乗員の労働時間は、業界団体の調査でも国内ツアーで平均１４時間、海外ツアーでは１０時間から１６時間以上が９５％を占めてるそうです。１日８時間という労働時間の原則は適用されず、「超」がつくほどの長時間労働を強いられていると書かれていました。確かに私がイタリアなどにいったときの添乗員さんもとても大変でしたが、何かトラブルがあったときは２４時間対応しないといけませんからそう考えると１日の労働時間というのは月計算で考えると大変なものになるのでしょうね。さて、こういう過酷な添乗員の日当は国内平均で９２１２円、海外平均で１２７４３円、平均年収は２３０万円にしかならないそうです。勤務社労士、秘かに起業を考えるさんからのデータを引用させてもらいます。派遣添乗員の実態・平均労働時間 国内平均１４時間、海外では１０時間から１６時間以上が９５％以上・平均添乗日当 9212円・平均年収 約230万円・年間平均添乗日数 134.1日・男女比 女性80% 男性20%・年齢 30代45.1% 40代25% 20代23.3%・家族構成 独身76.1%(女性78.4% 男性66.5%) 既婚者22.3%・平均勤続年数 7.46年・セクハラ被害４８.1%これだけの労働時間でこの年収は本当に添乗員が好きでないとやっていくことができませんね。このような長時間労働と低賃金の原因となっているのが、労働時間の例外である「事業場外みなし労働」という制度で「みなし労働」という言葉は皆さんも聞かれたことがあるのではないでしょうか。ここのところニュースでも頻繁にやっていますからね。みなし労働というのは、労働時間を算定するのに困難なものについて所定労働時間勤務をしたと「みなす」という意味で例えば、会社の外で勤務する場合などに多く適応され、会社の外で働くと上司などの指揮が及ばないけれど勤務はしなければいけないのでそういう時に実際の勤務時間が所定労働時間より長くても短くても、所定労働時間勤務したとみなすことができるというわけです。簡単に言えば、長く働いても残業代が出ないということです。記事元では阪急交通社の子会社、阪急トラベルサポート（大阪市北区）の派遣添乗員６人が、何時間働いても１日９０００円しかもらえないと、過去２年分の残業代、１人あたり５００万円前後が未払いだとして、５月に労基署に申告を行ったということでした。一方会社側は「添乗員は裁量の範囲が大きく労働時間を把握しにくい」という理由で決めた労働時間分を働いたことにする「みなし労働時間制」を適応していることから反論をしたわけですが労基署は、添乗日報で労働時間が把握できることを指摘しさらにマニュアルなどを通じて業務指示が旅行期間中も出されており、制度の対象とはいえないと判断したということです。雇用者から見れば、働いた分の時給額は欲しい！と思うでしょうし経営者ら見ると、決められた人件費のなかで業務をこなす必要があり自分の目に届かない（労働時間が正確に把握できない）ところに関しては水増しでの申請も可能なので、そういうことを防ぐ意味でも最初から労働時間の条件と給与を決めて雇いたいしそれに納得しないのであれば、別のところで働けば？という双方の言い分があるのでしょうが実際に勤務時間以上の労働を行うのであれば、その労働に対する対価が払われるのは当然のことですよね。労働時間をはっきりと示すことができるものを事前に経営者側が用意する必要があることと雇用契約面で、最初に労働時間に関する賃金の約束が明確になっていることまた雇用者側もそれに納得してから、会社に入社するなどが必要でしょうね。添乗員の平均年収の記事紹介でした。URL記事元はエコノミスト＊練習ちょうさんのブログの「「みなし労働制」という残業代未払に是正勧告」http://econotes.cocolog-nifty.com/syugyo/2007/10/post_918c.html勤務社労士、秘かに起業を考えるさんの「添乗員に残業代を払え！ 」http://shikakude-kigyou.seesaa.net/article/58669766.html全国一般東京東部労組の長崎さんの「阪急トラベルサポートに労基署が是正指導出す！/全国一般東部労組」http://blog.goo.ne.jp/19681226_001/e/c482f8976d6a37a05695a5c90e42a593
サラリーマンの給与が９年連続ダウン 平均は４３５万円 国税庁「給与実態統計調査」という記事がありました。記事元は 今すぐ!!北海道のニュースサイト BNNさんのサイトです。民間企業で働く人が2006年の1年間に得た平均給与は435万円（前年比2万円減）で、9年連続で減少したことが国税庁の「民間給与実態統計調査」でわかったそうです。前に掲載した「年収２００万円以下が１千万人超え」はパートなども含めたものですが、こちらは民間企業で働く平均年収です。さて、詳しいデータについては・1年を通じて勤務した給与所得者人数4485万人（前年比0.2％減、9万人減少）男性が2745万人（同1.0％減、29万人減少）女性は1739万人（同1.1％増、20万人増加）・給与階級別男性は年収300万円超400万円以下が485万人（構成比17.7％）、女性は100万円超200万円以下が472万人（構成比27.1％）と最も多いそうです。次に年収が1000万円以上の人は約224万人（5％）で、前年より9万5,000人増加し300万円以下の人が49万2,000人増加で約1,740万人（38.8％）300万円超1,000万円以下の人の割合も前年の57.6％から56.3％に減少したそうです。・年齢階層別の平均年収男性の場合、55歳未満までは年齢に比例して平均給与も高くなり、50歳から54歳の階層（662万円）が最高女性は年齢による差はないそうです。・業種別最高が「金融保険・不動産業」の563万円、次いで「化学工業」の562.7万円最も低い業種は「農林水産・鉱業」の297万円この辺りは過去記事で紹介しているので、想像通りのデータですね。やはり大きいのがも前の記事に書きましたが格差の広がりがはっきりとでていますね。しかし９年連続サラリーマン給与ダウンですか。景気が回復してきた、なんていう話もありますが給与の二極化がはっきりしてきただけであって稼げる人がより稼げるようになり、一般人は厳しくなっているだけでしょうね。参考URLhttp://www.bnn-s.com/news/07/09/070928115908.html
年収２００万円以下が１千万人を超えたという記事がありました。記事元はリサイクル親父日記さんのサイトです。パートやアルバイトも含む情報ではあるっぽいのですが平均年収が２００万円以下の人が１千万人を超えてしまったという記事がありました。記事によりますと、上記のような年収がかなり下回る人がいる一方、年収１千万円以上の人が増えており、就労者４千万人強で４人に１人は２００万円以下と二極化しているようですね。リサイクル親父日記さんのサイトでは、年収がここまで下がったことから、国民年金や保険料の未納者が増え続けているのも頷けるということや毎日の食が最優先される）・原油が暴騰して様々な製品の値上げ・食料品も軒並み値上がり・一握りの大成功者が出現するが大多数は困窮し続ける、強い者がより強くなる・この状況でリサイクルショップはどうなるのだろうか？などがかかれていました。食料品の値上がりは私もニュースを見て、これが痛いと思いましたが（小麦粉を使ったカレーやカップラーメンスパゲティなど全部値上がりしますからね）共働き夫婦の主婦が２００万でも、夫がサラリーマンでそこそこの給与を稼げば世帯年収としては年収４００万円以下、ということはあまりないかと思いますが給与はあがらん、しかし物価・税金はあがり、ますます我々の生活は厳しくなるばかりです。別件で、個人的に痛いなと思ったのが我が地域では、来年からゴミを出すのもほぼすべて有料化になり、（指定のゴミ袋を買って、ゴミを出す）これによってゴミの量が確実に減るのでそれは良いとは思うのですが支出が増えるのは確実で一般人（会社で働いている人間）が所得を上げるには転職（or独立して会社を起こす）、副業、投資くらいしかないので待っていただけでは、生活は厳しくなるばかりだなと改めて実感しましたね。参考http://pub.ne.jp/kaitoritai/?entry_id=957941
少し前の話になるのですが、年金の平均月収がＴＶでとりあげられていて、それをメモしていたので今回記事として書こうと思います。確か３週間くらい前のＴＶズームインスーパーで行なわれていた年金特集で2004年厚生労働省の年金調査の結果を行なっていました。今現在の年金の平均月収が地方公務員：23.3万円国家公務員：22.5万円サラリーマン：17.1万円自営業・主婦：5.9万円だそうです。平均年収として考えて、単純に12をかけると地方公務員：23.3万円×12=279.6万円国家公務員：22.5万円×12=270万円サラリーマン：17.1万円×12=205.2万円自営業・主婦：5.9万円×12=70.8万円という計算になりますかね。一概に年金といっても、自営業や主婦の方が入る、「国民年金」、サラリーマンは会社が払ってくれるため、国民年金に上乗せされる、「厚生年金」、さらに、公務員、あと学校の教職員とかは「共済年金」というものに入っています。そのため年金の支給額も違ってくるわけですが。年金を一元化しようという話は国でも前から挙がっていて、実行する年も具体的に決めていたのに、実際は発表と違って遅らせているというのが現実です。まぁ、その議題は別問題として、ＴＶでやっていたのは自営業・主婦の平均月収：5.9万円平均年収で言えば、70.8万円、これではとてもやっていけないではないか、という話でした。確かに、この額で暮らせっていっても、暮らせないですよね。家賃さえ払えるかもわかりませんもの。光熱費やら食費をどうやって捻出せよと言うのでしょう。しかも、今もらっている方の平均年収の年金額なので、私たちが年金をもらうときはもっと少なくなっているでしょう。もし、一般家庭のサラリーマン夫婦が平均年収を計算したら夫：サラリーマン→17.1万円×12=205.2万円＋妻：5.9万円×12=70.8万円=276万円という計算ですね。ちなみに、アメリカの年金では単身の方が11.1万夫婦だと16.7万円が平均月収の年金額ということもＴＶで放送されていました。さらに、ＴＶで取り上げられていたのは国が生活に困窮するすべての国民に最低限度の生活を保障し、その自立を助長することを目的として給付するもので、「生活保護費」というのがあるのですがこの生活保護日が月々8.2万円支給されるので自営業者・主婦の平均月収よりも多いということなのです。これでは、自営業者なども年金を支払わない人が多いだろうというようなことをやっていました。私は年金はまったくあてにしていませんが、今後年金の支給額はもっと少なくなることが予想されることから将来への貯蓄や、もしくは会社を辞めても、自分で収入を得られるビジネスを考えておくそういう力が個人個人に求められるのではないでしょうか。
【 184】引用元 平均年収をあげよう
URL： http://heikinnensyuu.seesaa.net/